藤谷陽子

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漫画描く人。最近は少女漫画中心/新連載準備中 『一目惚れと言われたのに実は囮だと知った伯爵令嬢の三日間』コミカライズ/『一条かれんは誘惑する』シリーズ No reuploading & No Al training 🔗 https://lit.link/fujitaniyoko

『漂泊の星舟』現NY市長の下で仕事を任されている日米ミックスの女性が書いたSFと聞いて。 テーマ盛り盛り😂 前提の設定に説明が足りなくてそれは最後まで気になったけど興味深く読みました

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何かしら日本に好意を持ってわざわざ日本に来てくれている外国の人たちに、この働き手も少ない時に、ここまで嫌がらせをせずにいられない政府って一体何? 在留手数料“大幅値上げ”を政府が閣議決定 期間に応じ6000円→1万~7万5000円に 10月1日から|日テレNEWS NNN news.ntv.co.jp/category/soc...

在留手数料“大幅値上げ”を政府が閣議決定 期間に応じ6000円→1万~7万5000円に 10月1日から(2026年8月25日掲載)|日テレNEWS NNN

政府は25日朝の閣議で、日本で暮らす外国人が在留期間の更新などのために支払う手数料について、大幅に引き上げる政令を閣議決定しました。ことし10月以降の申請分から適用されることになります。

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AIの本当の問題は「責任」の透明化(n回目)。『オッペンハイマー』の監督ノーランも何度も言ってた。 wired.jp/article/sz-m... "AIの問題は、わたしが見る限りものすごくシンプルです。それはアルゴリズムという言葉と同じです。多くの企業がアルゴリズムを、そしていまではAIを、自らの行動に対する責任を回避する手段として利用しています" "AIを使う人はツールを使う責任をとり続けなければなりません。いつかの時点で法人は法律上の「人」であると認めたように、AIに人間と同じステータスを認めてしまえば、そのときは大きな問題を抱えることになるでしょう"

「AIは原子爆弾ではない」:クリストファー・ノーランが語る映画『オッペンハイマー』

日本では公開が決まっていない映画『オッペンハイマー』。おぞましい惨禍を引き起こした原爆の開発はまた、人類滅亡のリスクを犯した究極の科学実験でもあった。はたしてノーランはいかに描いたのか、『WIRED』によるインタビュー。

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"よく考えてみると、彼らは皆、同じことを主張している。すなわち、AIシステムはあまりにも高度で有能であるため、人間であれ企業であれ、いかなる主体もその行動に責任を負うことはできないという見方だ。これらの立場は対立しているように見えるが、ある一つの目標において意図せず一致している。それは、こうしたシステムを構築した企業が、すでに引き起こしている被害に対して実質的な法的責任を免れるようにすることだ。" www.technologyreview.jp/s/388181/deb...

リイド社さんからお手紙と贈り物転送いただきました。ありがとうございますᰔᩚᰔᩚタオルハンカチ×刺繍大好きなので嬉しい!使わせていただきます! かれんちゃんを愛してくださり本当に嬉しいです🥹PINKしっかりお届けできるよう頑張りますっ!

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中村なんとか言う人間がコミケにすり寄ろうとしてるようだが、もし何らかの公的機関が関わってくることになったら、お目こぼし前提でやってる二次創作の扱いが大変面倒なことになると思うので一次創作意外はあかんことになりそうだけどな。 建前上は権利者が見なかったことにして、お目こぼししてくれてるから成り立つ二次創作が国公認になったらロクなもんじゃなくなる。 もしやるなら絶対に二次創作に利権がかかわってくる制度を赤松、山田ルートで作るんだろうな、クソくらえ。

クールジャパンの中村何某氏がコミケ支援できないかな〜とか言い出してて不穏すぎる…電通か博報堂に海外向けプロモーションやらせて数十億の公金注ぎ込むのは見えるけど、そのために赤松&山田に口利きして利権組織化するまでが想定内のシナリオかな

イーロン・マスク氏が振りかざす「黙らせる訴訟」 アメリカで乱発 www.nikkei.com/article/DGXZQO... 「月曜に裁判所が開いたらすぐに、核爆弾級の訴訟を起こしてやる」 マスク氏は2023年11月、メディア監視団体に対しX上で警告。両者の対立はいまも続いています。 勝つ見込みが薄くても、被告側に多額の弁護士費用や時間的なコストを負わせて圧力をかけることが狙いの「スラップ訴訟」。 トランプ氏を含む富豪や政治家が次々と起こし、言論封殺につながるとの懸念が高まっています。

マスク氏が振りかざす「黙らせる訴訟」 米国で乱発、言論封殺の恐れ - 日本経済新聞

米国の富豪や大企業、政治家らが「黙らせる訴訟」とも呼ばれるスラップ訴訟を次々に起こしている。裁判で勝つ見込みが薄くても、被告側に多額の弁護士費用や時間的なコストを負わせて圧力をかけることが狙いの裁判だ。言論封殺につながるとの懸念が高まっている。「月曜に裁判所が開いたらすぐに、核爆弾級の訴訟を起こしてやる」。世界一の富豪のイーロン・マスク氏は2023年11月、米メディア監視団体の「メディア・マタ

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